2015年3月11日で、東日本大震災から4年が経過します。報道も減り見えにくくなった被災地ですが、実は未来の日本と世界が必要とするチャレンジが続々と行われているのです。
たとえばグーグルやキリンビールといった大手企業は、経済価値をうむだけでなく社会価値も生み出せる存在になるべく東北で脱皮し続けています。政府から基礎自治体といった行政組織も、横並び・前例主義ではなく、地域社会を変革できる存在になるべく変わろうとしています。東北に関わる個人は、消費者ではなく「時代の生産者」になるべく社会とのかかわり方をリデザインしつつあります。
本講座では、企業・行政・個人による東北での先端事例を紹介しながら、2015年以降の日本社会がどうなっていくのかを皆さんと考えていきます。
参考:
『「お金でも制度でもない、被災地には人材が足りない」 藤沢烈さん』
(2014年9月8日、毎日新聞)
http://mainichi.jp/feature/interview/news/20140908mog00m040008000c.html
■藤沢烈(一般社団法人RCF復興支援チーム代表理事)
一橋大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て独立。NPO・社会事業等に特化したコンサルティング会社を経営。東日本大震災後、RCF復興支援チームを設立し、情報分析や事業創造に取り組む。文部科学省教育復興支援員も兼務。共著に『ニッポンのジレンマぼくらの日本改造論』(朝日新聞出版)、『「統治」を創造する 新しい公共/オープンガバメント/リーク社会』(春秋社)。
【参考】
・インタビュー
『「お金でも制度でもない、被災地には人材が足りない」藤沢烈さん』(9/8、毎日)
→http://mainichi.jp/feature/interview/news/20140908mog00m040008000c.html
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